現在、主流である慣行農法を継続していくのか、持続可能な農法に転換していくのかは選択の問題であり、慣行農法の非持続的な側面や環境への負の影響が避けられない以上、後者への転換が必要なのである。 その普及・拡大のためには、消費者の理解と制度・政策面の支援が必要になる。消費者は自分の健康ばかりでなく、「地域・地球の環境を健全に保つ」ために、「どういった選択をするのか」という意識を持つことが重要である。従来型の「安価・簡便・大量消費を当然とする食生活」を続けるのか、それとも「地域の環境や生産者を念頭に置いた食生活」を選択するのか──それは「食料の選択」 に留まらない、「環境や文化を含む社会の在り方の選択」でもある。

　一方、収量が十分に確保できない状態でこうした農法が拡大すれば、食料増産のために、農地拡大という新たな土地開発圧力が発生し、負の影響を及ぼす可能性がある。したがって、収量を確保するための適用条件に対する精査やそのための技術支援が重要となる。

　地球環境保全という視点からは、環境と経済をめぐるトレードオフが生じないような農法や管理方法の技術開発が求められるし、その技術の普及を国内外へ拡大する方策が必要となる。さらに、途上国と協力して生態学的農法の導入を推進するべく、導入インセンティブとしての国際的枠組み（たとえば、二酸化炭素貯留をめぐる「クリーン開発メカニズム：CCD」と同様なシステム）の立上げを模索すべきであると考える。