1.執筆の背景（目的に替えて）
コオロギの養殖技術について研究しようとする研究者から実験設備の借用を申し込まれたり、昆虫食の受容について研究する大学院生の論文の副査を依頼されたりするなど、表題に掲げたレポート（Itterbeeck, V., et al. 2013 以下、レポートと記す）＊が公開されて以来、世論一般はさておき、農学関係者に一定の影響を与えていることが周辺の動きから感じられた。面白いことに、彼らは昆虫学の専門ではない。昆虫食そのものに関心があるというよりは、新しい農業の可能性を模索することが研究動機なのであろう。技術的な可能性のみならず、経済学的・社会学的な視点も含めて、新たな食料生産のシステムの可能性を論ずるとすれば、理学的な領域での昆虫学や、農学分野における応用昆虫学（具体的には害虫学、養蚕学などが含まれる）の領域の研究者だけでは対応できないことは、薄々想像がつく。
筆者は、水産学のなかでも増養殖技術を専門としている。本稿は昆虫に関する専門家が、その知識に基づいて昆虫食の有効性や可能性を論じたものではない。レポートが投げかけている生物生産技術に関する本質的な問いかけについて、農学一般の視点から考察したものである。
2.レポートの論点
レポートは序章と終章「今後の展望」（The way of future）含めて、15章からなるが、一貫性のある論理的に整理された主張が展開されているわけではない。昆虫の有用性（事例紹介として食品としての利用を含む）、昆虫食の利点（生理的・生態的・栄養学的特性）、昆虫生産の社会的位置づけ、西洋社会（Westernized society）で昆虫食が嫌悪・忌避される背景、昆虫生産の方法、昆虫食の危険性とその回避、産業としての昆虫生産拡大の方向と戦略が語られている。
レポートの初めのいくつかの章では、花粉媒介や有機物の分解など、生態系システム、とくに森林生態系や圃場（ほじょう）生態系における昆虫の機能の重要性が説明されている。それらの有用性のなかに食品としての利用も含められていて、昆虫食を含む地域の食文化の紹介、あるいは昆虫食など地域の食文化の積極的な取り入れによる栄養改善の事例も紹介されている。それらの肯定的な事例の紹介の一方で、疾病の媒介、昆虫による食害や寄生、有毒昆虫による健康被害についても言及があり、後段の西洋社会における昆虫食忌避の背景説明になっている。
自然科学的な話題として、昆虫の成分、昆虫の飼料転換効率（単位量の昆虫の体を作るのに必要な餌の量）、温室効果ガス・アンモニアなど単位量の昆虫生産に伴う代謝廃棄物の量、畜産廃棄物等の分解など物質循環過程における昆虫の役割などが紹介される。すなわち、他の生物生産に比べて、昆虫生産による飼料の消費・環境への負荷が小さく、昆虫生産を適切に利用すれば環境浄化にも利用可能である。また、昆虫の採集（Insect collection）など、発展途上国においてその生産を支えているのが、女性や貧困者など社会的弱者であることが紹介され、小規模の養殖を含めて、弱者の産業としても昆虫生産が位置づけられている。
地球環境保全・社会開発のために昆虫食の推進は必要であるが、西洋文明（Westernized society）には昆虫食を嫌悪・忌避する文化がある。現在、途上国においても進んでいる西洋化によって、昆虫食文化がなくなろうとしているとレポートは危惧している。昆虫食を推進するためには、そのような文化を克服しなければならない。そのため、西洋社会が昆虫食を嫌悪・忌避することになった歴史的背景について、著者らの見解が示される。
見解を簡単に要約すれば、文明は人口集中によって生まれる。したがって、文明は必要な動物性タンパク質の大量・安定的供給を必要とする。それを可能にするのは大型動物であり、そのような条件を満たす大型の草食動物・雑食性の動物が家畜となった。
昆虫はこの条件を満たさない。人々が集中して居住するようになると、食料の保管や疾病の蔓延が問題となるが、昆虫は保存食料を食べたり、劣化させたりするとともに、ノミ、シラミ、ダニなど病原体を媒介したり、イエバエのように食品を汚染したりする。また、刺したり噛みついたりして人々に苦痛を与える。こうしたことから、昆虫の忌避が始まり、昆虫食も不潔な不快なものを食べる行為として忌避されたと説明する。
この障害が克服されたとして、あるいは、克服するためにも、昆虫生産には食品としての安全性が担保されなければならない。昆虫食が疾病を媒介したり、アレルギーを引き起こしたり、有害金属や殺虫剤などを蓄積したりする例も紹介され、食の安全性の確保が昆虫食の普及に不可欠な要素であることも指摘されている。また、天然の採集に依存する場合の過剰採集を防ぐ管理システムの必要性も指摘されている。
つづいて、昆虫生産産業の育成の方向性が語られるが、このなかでは単に食品としての利用だけでなく、水産養殖や畜産の飼料としての利用、有効成分を抽出して薬品・食品添加物・化粧品としての利用の可能性が語られ、とくにEUについて、これらの利用についての法的ガイドラインが未整備であることが指摘されている。
このように、昆虫食の推進を強く勧めながらも、その議論は慎重でバランスが取れたものになっている。
3.論点の補強と農学全体としての意味合い
本レポートは網羅的であるが、全体に記述は抑制的でありバランスが取れている。おそらく、自然科学的な記述と民族学的な情報については、大きな誤りはないであろう。確かに、昆虫食と昆虫生産は原理的に環境に与えるインパクトが小さい。また、文化的な偏見は是正されるべきである。しかし、食文化は保守的なものであり、これを変えることは極めて難しい。なかでも昆虫食忌避は、かなり強固な文化的価値観を含んでいる。西洋社会が昆虫食を嫌悪・忌避する背景の解釈も、歴史的な事実をつなぎ合わせた説明としては成り立っている。
しかし、考えておくべき問題はあろう。家畜化と文明の関係である。文明と食料生産の関係は相互的であり、文明（人口の集中）を支えるために、食料生産を拡大する必要が生まれ、食料生産が拡大することにより、文明が発達するという相互的関係がある。いわゆるニワトリと卵の関係だが、その起点をどこに置くかによって、微妙に解釈が変わる。文明の起源については、何らかの理由（おそらく宗教的な理由）で人が集中的に居住する必要があり、そのために食料の大量・安定的供給技術が開発されたという説明が一般的であろう。
効率的に大型動物を狩猟する場合、集団化が有効であるのに対して、昆虫の採集のようなことには集団化は有効ではないと考えられる。宗教的に人が集まることが同じ神を祭ることであったとしても、根底には集団化による利益があったはずである。集団化の動機は狩猟の効率化であった可能性もある。やがてそのことが、狩猟によらず大型動物を生産する方法＝家畜化に向かっていったと考えられないだろうか。多くの宗教的祭祀（さいし）で生贄（いけにえ）が行われるのは、そのような歴史的背景からではないか。
つまり、文明化の根底に集団間の抗争と狩猟集団の拡大とがあり、家畜は農耕以上に文明の形成の根底に結びついているという可能性を指摘しておきたい。採集は集団化による効率化の効果が小さい。大規模化、集団化と昆虫採集の関係は、もう少し深く分析されていてもよかったであろう。
もう一つ、レポートで実証的に論じられていない問題は生産コストである。確かに飼料効率だけを考えれば、昆虫生産は効率的で生産コストが低いといえるかもしれない。しかし、実際の生産では管理コストが問題になる。現に、オランダにおいて実施されている昆虫生産プロジェクトでも、生産コストは現行のウシなどの生産に比べて高く、このことが企業としての成立を難しくしている。実際に魚を飼ってみるとわかるが、養殖では生産のために実際に体を動かしている実働時間はあまり長くないのに拘束時間が長い。飼育動物の状態を常に細かく観察し、必要があればすぐに何らかの手当てをしなければならない。
こうした日常的で細かい管理がなければ、盗難、逃亡、大量死、疾病の発生が防げない。飼育昆虫の逃亡は、大きな問題になる可能性がある。周辺の住民の生活を脅かしたり、生態系を攪乱（かくらん）したり、疾病を拡大したりする可能性を否定できない。確かに、昆虫と人間との間に共通疾病はほとんどないので、昆虫が直接的に人間の生活や健康を脅かすことは考えにくいが、生態系に及ぼす影響まで視点を拡大すれば、GMO（遺伝子改変生物）が潜在的に持っている問題と同じことである。GMOに関する議論においても、ヨーロッパはアメリカよりも保守的である。高度な管理が要求されることは間違いないであろう。そのコストは、決して少なくないと予想される。
レポートはそうしたことも考慮したうえで、規制・ガイドラインを含めた法的なシステムの構築の必要を唱えているが、今後は、より踏み込んだかたちで、安全性の確保と生産コストの問題を論じていきながら、社会的合意の形成に向けた努力が必要になるであろう。
4.水産学への意味合い
レポートのなかでも、昆虫食の材料である昆虫を自然環境から採集する例と、積極的な養殖をする例が紹介されている。水産学のなかにも天然魚の漁獲に関する研究である「水産資源学」と人為的な生産に関する「養殖学」がある。この中間には水産物を私物として囲い込んだ状態の養殖に対して、資源を私物として囲い込まずに、生産に関与する技術（例としては放流や生育場の造成）に関する「増殖学」という研究領域がある。自然の生産力を持続的に利用するのが資源学的立場であり、人為的な環境下での効率的な生産を考えるのが養殖学的立場である。この間をつなぐものとして増殖学的立場があり、自然環境や生態系に関与して、天然の生産力を増大・維持させることを目的としている。
それぞれの生物利用の仕方には問題もあり、水産資源学的立場には管理の誤りによって自然資源を枯渇させる問題が指摘される。養殖学的立場には自然環境の劣化をまねく問題、増殖学的立場には生態系の攪乱や効率性の問題が指摘される。問題を養殖生産のみに限っても、何を養殖すべきかという問題がある。確かに、中国におけるコイの養殖や、ローマ時代のカキの養殖など、紀元前からの長い歴史を持つ養殖もあるが、タイやハマチの養殖などは、この50年ほどの間に産業的に成立したのであり、ウナギの養殖の起源は明治時代で、現在のかたちになったのはごく最近のことである。
現在でも、さまざまな水産生物の養殖が試みられているが、そのうちあるものは産業としての養殖の対象種として定着していくが、多くの水産生物は養殖対象種にはならない。この問題には、供給側からは生産効率、需要側からは消費者の選択が複雑に絡み合う。これには、地域性もあって、たとえば、いわゆるティラピア（Oreochromis属、Sarotherodon属、Tilapia属のいくつかの種につけられた総称）の起源は北アフリカから西アジアであるが、すでに広く中国を含むアジアから南北アメリカ大陸までティラピアの養殖が広がっていて、かつては国連食糧農業機関（FAO）もその養殖を推奨していて、いまでは、むしろ養殖魚が野生化して、侵入外来生物として大きな問題になっているほどである。
わが国でも養殖が積極的に研究されたが、食用魚として一般家庭の食卓に上るほどには普及していない（因みに国内流通ではイズミダイ、あるいはチカダイと称される）。これには冬場の水温が低すぎるという環境的な問題があるのだが、沖縄や温水の利用が可能な温泉地など、国内に適地がないわけではない。つまり、養殖魚と養殖業の普及は、技術的問題以上に社会の受容が問題であり、日本人の感性がティラピア養殖の拡大を妨げているのである。
レポートのなかでは、「漁業」、「養殖」、「増殖」、それぞれに対応する言葉として、collection, farming (cultivation), semi-cultivationが使われている。レポートでも、正しく管理されなければ採集（collection）が過剰利用（overexploitation）をまねくとして、管理（management）の必要性が述べられているが、その問題を長年にわたって研究してきたのが「水産資源学」という研究領域である。資源管理は、資源とされる水産生物の生物・生態学的特性と人々に利用されるときの商品としての特性を考慮して、適切な管理の単位（通常は個体群：同一の資源変動をする遺伝的に共通する種以下のレベルの生物集団）ごとに、管理されなければならないが、その管理方式については異なるいくつかの基本的な考え方がある 。
これは、「さまざまな受益者が、さまざまな目的で利用する場としての海は、特定の人の所有物ではない。所有物であってはならない」という思想から出発する。わかりやすく単純に表現すれば、海は共有地である。共有地については、適切な管理がなされなければ、利用者がいわゆる「囚人のジレンマ」＊に陥り、過剰利用をまねいて資源が枯渇する。そこで、何らかの法的規制を導入するか、あらかじめ所有物として共有地を分割し、個々の利用者の合理的な判断によって、資源の合理的な利用を可能にすべきだという議論が欧米を中心にあり（たとえばハーディン; Hardine, G 1968)、このことが、現在の水産分野におけるIQ（個別漁業割当）、ITQ（譲渡可能個別漁業割当）の議論につながっている。このような考え方に対して、オストロム（Ostrom, E 1990)は、適当な条件下では、利用者が共同体として、資源利用ルールを作り管理運営することによって、トップダウン的な規制や所有権の配分と明確化によらなくても、共有地の適正な管理と利用を安定的に実現できることを示した。
西欧社会では新鮮な発想であろうが、アジアの社会では慣習に取り入れられた日常的な常識であろう。おそらく、彼女は日本の漁業制度に関する情報を持っていなかったと思われるが、わが国の漁業制度は、漁業権漁業と許可漁業の二つに分かれていて、それぞれ、「Ostrom的」な共同体によるボトムアップ的管理とトップダウン的な管理に相当する。漁業権漁業とは、沿岸で小規模漁業を営む権利であり、江戸時代に成立したと思われる沿岸の漁業社会に対して、その地先の漁業資源の排他的な利用権を求めるものであり（彼女が示した、共同体管理の８つの成立条件のうち、「Clearly defined boundaries、つまり境界、いってみれば利用者の明確な定義」に相当する）、現在では多くの場合、漁業協同組合がその管理団体となっている。
レポートが想定する昆虫の採集の場としての森・草原・田畑が、私有地であるのか共有地であるのかは明確ではないが、それらに携わる弱者の例として、土地の所有権を持たない人々（Landless people）を挙げていることから、少なくとも入会的に昆虫資源の採集の場としての利用権が認められていることを、暗黙に想定していると思われる。だとするならば、その管理のためには、その場がどのような場であり、かかる採集者がどのような権利を持つのかを明らかにし、利用者を特定して管理するメカニズムを論じなければならないであろう。
レポートは寡占や独占の弊害についてコメントしているが、仮に譲渡可能なITQのような制度が導入されれば、確かにその利用の効率は自律的に向上していくであろうが、レポートが想定しているような弱者の産業としての昆虫の採集は維持されない可能性が高い。昆虫を採集する権利について、事例の収集や踏み込んだ議論をしていかなければならない。もちろん、今後、事例が蓄積されることにより、議論が進んでいくものと期待されるが、ほぼ相似と思われる議論が、昆虫の採集という他分野でどのように進んでいくのか、水産学者としては大いに注目しているところである。
5.方向性と戦略
レポートは、矛盾しかねない二つの方向性で昆虫食の振興を考えているように読める。一つは、先進国が関与した企業として成り立ちうる産業としての昆虫生産である。もう一つは、途上国のローカルエリアの人々の生活改善（栄養改善と収入の増加が主な内容）である。この二つが、原理的に、同時に成り立たないわけではない。先進国には高度に管理された昆虫生産産業があり食品や飼料、その他の原材料として昆虫が利用される。途上国では、小規模な昆虫採集や昆虫養殖が弱者の収入源や栄養源の確保のために行われる。その間に貿易が行われても良いであろう。
しかし、すでに述べた文明と家畜化の関係についての分析は十分に留意すべきである。文明化が最初に目指したものは、神の共有であり、狩猟集団としての協働であったかもしれない。そうであれば、個の作業としての採集文化は文明のなかから排除されている。少なくとも初期の段階では、小動物の養殖はその管理の手間を考えると大規模化できない個の作業であるが（虫かごや、虫を飼う壺の大きさを考えれば）、大規模化した瞬間に、その担い手が変わってしまう（専従的な専門家の仕事となる）かもしれない。
明治以後、わが国には近代的・大規模漁業の技術が導入された。しかし、そのような技術導入のたびに地域的な紛争が起き、結果的に、大規模の産業的な漁業は、沖合から遠洋に展開し、小規模な漁業が地域の漁業として残った。そのような歴史的背景が、先にも述べた許可漁業と漁業権漁業という、２本立ての制度に結びついているのである。昆虫生産の発展を具体的に考えるならば、こうした制度的な枠組みについても考えていかなければならない。
「本当の珍味を試食しませんか。タミロック（木の虫：woodworm）、１つ200ペソ」
人は食に対しては保守的である。異物を体内に取り込むことはリスクを負った危険な行為であり、保守的であってよい。その一方で、それだからこそ、人が食べないものを食べてみたいという好奇心があり、変わったものを食べたと自慢したくなる。上の写真は、筆者がフィリピンで食べたタミロック（木の虫：wood-worm）と呼ばれていたものである。これは、フナクイムシ科の二枚貝であると思われるが、若干の木屑の匂いと、アオヤギのような貝の味がした。
この値段は200ペソであった。日本円で500円ぐらいであるが、この地域では、100ペソも出せば、昼飯を食べておつりがくる。私がきれいに切って酢の物（フィリピンでは酢で和えた刺身のようなものをキニラウという）にした方が売れるだろうといったら、それではかえって売れないといわれた。フィリピンでもwoodwormはゲテモノで、それだからこそ珍しい物を試してみたい観光客に高価で売れる。マングローブの木を切ってみるまで虫（貝？）の存在がわからないので、たくさん手に入るものではないから、珍しい物として高い単価で売るほうが良いというのが販売側の意見であった。
確かに、きれいに洗って、ただの貝として切り刻み、食材として使っても面白くはない。もちろん、文化的な偏見は是正しなければならない。「西洋文明」が偏見に満ちていることを筆者も否定しない。しかし、西洋社会でも、「世の中が見慣れた当たり前の物だけで満たされてしまうのもつまらない」と考える人が、極端に希少ではないようである。実際、アメリカなどで売られている虫入りのお菓子は、風変わりな食品という認識が背景になって売れている。途上国の弱者を含めて、昆虫生産者を豊かにするためには、正攻法的な説得以外にも、料理や提供の仕方を含めて、したたかな戦略が必要であろう。