世界の水資源と穀物生産
世界の食料市場ではここ数年、穀物需給の逼迫（ひっぱく）傾向が強まっている。旺盛な消費に生産が追いつかず、世界在庫が取り崩されているためである。この背景には、中国の急速かつ持続的な経済発展に伴う食料需要の拡大がある。とくに、原油価格の高騰を背景とした世界的なバイオマス燃料ブームは、今後、世界の食料市場で、(1) 国家間、(2) 食料とエネルギー間、(3) 水と土地をめぐる農業部門と工業部門間の「３つの争奪戦」を強めることになろう。なかでも、２１世紀は水を巡る争いが先鋭化する恐れが強い。
逼迫する世界の穀物需給
シカゴ穀物市場では、２００６年８月まで１ブッシェル（約２７.２kg）３ドル台で推移していた小麦が、０７年に１０ドルを突破し、過去最高であった１９９６年の７.７ドルを上回ったのに続き、０８年に入ると大豆が１３ドルを付け、７３年の史上最高値１２.９０ドルを３４年ぶりに更新した。トウモロコシも５ドル台に達するなど、ここ数年で価格は倍以上になっている。
この背景には、世界の食料市場において２０００年以降、旺盛な消費に生産が追いつかず、世界の穀物在庫が急速に取り崩されているという構図がある。
図２は、アメリカ農務省（ＵＳＤＡ）需給報告（０８年２月発表、以下数字は２月報告を使用）から、世界の穀物市場における長期的な需要、供給および期末在庫率（期末在庫量／年間消費量）の推移をみたものである。これによると、０７/０８年度｛０７/０８年度といった場合、おおむね０７年後半から０８年前半を指す。こうした表示以外は暦年である｝の世界の穀物の期末在庫率は１４.７％と、２０００年の３０％台から急低下し、１９７０年代初めのレベルをも下回る見通しだ。ちなみに国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は、食料危機が騒がれた７０年代初めに、適正在庫について年間消費量の２か月分に当たる１７〜１８％｛ＦＡＯが１９７４年に掲げた作物ごとの適正在庫率は、小麦２５〜２６％、飼料作物１５％、コメ１４〜１５％｝という数字を掲げている。
世界的な需給逼迫は小麦市場で始まった。０６年、アメリカの小麦生産の７割を占める冬小麦地帯が高温乾燥天候にみまわれ、０６/０７年度小麦生産高は４９３２万トンと前年度の５７２８万トンから大幅に減少した。さらに、０７年にはヨーロッパ、バルト海沿岸、カナダなど北半球の主要小麦産地が干ばつにみまわれた。オーストラリアも８月以降、干ばつと熱風が続き、当初２３００万トン程度への回復が見込まれていた生産は１３００万トンに下方修正された。この結果、世界的な小麦の供給不足が深刻化し、０１/０２年度末に３５％近くあった世界の期末在庫率は、０７/０８年度末には１８％を割り込み、過去最低レベルに低下する見通しとなった。期末在庫も、１億１０９３万トンと７５/７６年度以来３２年ぶりの低水準となる見込みである。
一方、世界的な在庫不足が深刻化するなかで、０７年にはインド、エジプト、バングラデシュ、フィリピンなどが、アメリカからパニック的な買い付けを行った。このため、０８年６月末のアメリカの期末在庫は６０年ぶりの低水準に落ち込む見通しである。また、０７年に入って、欧州連合（ＥＵ-２７）が、小麦の輸入課徴金をゼロにし、国内在庫の積み上げを図っているのに加え、ロシアやアルゼンチンなども国内需要を優先するため輸出を抑制する動きにある。この背景には、中国やインドをはじめ、アジア諸国での食生活が多様化・高度化し、小麦を主原料とするパン、即席ラーメーン、パスタ、菓子類などの消費が拡大していることがある。
通常、小麦は、食用に供されると同時に規格落ちのものは飼料用に回され、トウモロコシと価格の引っ張り合いをする。しかし、小麦市場における変調は、単に小麦在庫の逼迫に留まらず、飼料用に供される規格落ち小麦の供給減少を通じてトウモロコシ需給に影響を与え、更に近年のトウモロコシのエタノール向け需要の拡大と相まって、大豆の需給を引き締めるなど、需給逼迫が伝播しつつある。
トウモロコシ市場でも、消費の急増に生産が追いつかず、世界の穀物在庫が取り崩されている構図は変わらない。ちなみに、０７/０８年度は、生産量７億６６７２万トンで前年度の７億３８５万トンから大幅に増加した。これは、エタノール・ブームに沸くアメリカで、トウモロコシ生産が３億３２０９万トンと前年度の２億６７００万トンから大幅に増加したためである。にもかかわらず、世界のトウモロコシ消費量は７億７２７２万トンと生産を上回っている。これに伴い、００/０１年度末に１億７３６７万トンあった期末在庫量は、０７/０８年度末１億１３３万トンと約４割減少する見通しで、期末在庫率も１３％台と歴史的低水準に落ち込む。
一方、大豆の場合は、０６/０７年度の世界生産は２億３５５７万トンで３年連続拡大して過去最高となり、期末在庫量も６１５８万トン（同在庫率２７.４％）と増加傾向をたどった。これは、ブラジル、アルゼンチンでの増産によるものである。ちなみに、両国の大豆生産は、０６/０７年度各５９００万トン、４７２０万トンで合計１億６２０万トンとなり、アメリカの８６７７万トンを上回っている。しかし、０７/０８年度の世界大豆生産は２億２０３４万トンに留まる一方、消費が２億３５２６万トンと生産を上回ることから、期末在庫量は４６２４万トンに減少。期末在庫率も１９.７％と２０％を割り込む見通しである。とくに、０７/０８年度は、中国の大豆輸入が３４００万トン（世界輸入量の４５％）と初めて３０００万トンを突破するなど、大きな需給逼迫要因となっている。
食料需給逼迫に追い討ちをかけるバイオ燃料ブーム
こうしたなか、新たな需給逼迫要因として懸念されるのが、世界的なバイオ燃料ブームである。とくに、注目されるのがアメリカにおけるトウモロコシ・エタノール生産の急増だ。アメリカでは０５年８月に成立した包括エネルギー政策法で、燃焼時の環境汚染が少ない燃料の国内供給量を増やすため、ガソリンと混合するエタノールの増産が義務付けられた。トウモロコシ・エタノールの生産に当っては、連邦政府・州政府レベルでさまざまな助成措置がとられている。こうしたなか、ブッシュ大統領は０７年１月の一般教書演説で、１７年までにトウモロコシを中心とする再生可能燃料を３５０億ガロン（１ガロン＝３.８リットル）｛エタノール１ガロンを生産するのに必要なトウモロコシは０.３５ブッシェルである。したがって、１００億ガロンでは３５億ブッシェル、３５０億ガロンでは１２２億ブッシェルとなる｝生産し、ガソリンの消費量を２０％削減する計画を打ち出している。
一般に、現在のエタノール工場は、１ブッシェルのトウモロコシから約３ガロンのエタノールを生産する。したがって、３５０億ガロンでは、ほぼ現在のトウモロコシ生産量に匹敵する１２０億ブッシェル強が原料として使われることになり、ブッシュ大統領の発言はあくまでも机上の空論ともいえる数字として捉えられていた。しかし、アメリカでは、原油やガソリン価格の高騰を背景に、トウモロコシ・エタノールの生産が急増している。バイオ燃料の業界団体である再生可能燃料協会（ＲＦＡ）によると、アメリカのエタノールの生産量は２０００年の１６億ガロンから０５年には４０億ガロンに拡大、ブラジル（サトウキビが原料）を抜き世界最大のエタノール生産国になった。さらに、０６年には５１億ガロン、０７年６８億ガロンと生産は急増している（図３）。エタノール工場の数も０６年末の９５から０７年９月末で１２９となり、更に建設および増設中の８６工場を加えると、生産能力は１３６億ガロンに達することになる。もっとも、アメリカのガソリン消費量は、年間１４５０億ガロン弱であるから、これら生産能力がすべて稼動したとしても、ガソリン消費量の１０％にも満たない計算だ。
問題は、こうしたエタノール生産の急増が、アメリカのトウモロコシの輸出余力の低下につながりかねないことである。すでに、０６年にトウモロコシ輸出がエタノール向け需要と並び、０７年にはエタノール向け需要が輸出を大幅に上回り、生産量全体の３割近くに達する見通しである。さらに、最近の原油価格の高騰を背景とした、世界的なバイオディーゼル需要の拡大により、アメリカでは大豆油を原料としたバイオディーゼルの生産も拡大し始めたことから、今後、世界の大豆需給も急速に引き締まる公算が大きい。
背景にある人口３０億人のＢＲＩＣｓの工業化と「３つの争奪戦」
ところで、こうした穀物需給の逼迫・価格高騰現象は、ここ数年における原油や非鉄価格の高騰と無関係ではない。この背景には、２０００年代に入って、世界経済の牽引役がＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、チャイナ）に代表される新興国に移っていることがある。実際、０４年から０７年の世界経済成長予測は５.１％とみられるが、このうち、日欧米の寄与度は１.０％程度あり、４％強がＢＲＩＣｓをはじめとする新興国によるものである。すなわち、いまや世界経済を牽引しているのは人口８億人弱の先進国ではなく、人口約３０億人の新興国経済である。これら人口大国が本格的な工業化の過程に突入し、猛スピードで先進諸国へのキャッチアップ｛開発途上国が先進国に追いつこうとすること｝を進め始めたことが、穀物の需給逼迫をもたらした主要因といえよう。
なかでも気がかりは、アメリカに次ぎ世界第２位のトウモロコシ生産国である中国の動向だ。同国の０７年のトウモロコシ生産は１億４５００万トンと過去最高となった。にもかかわらず、飼料用をはじめエタノール、コーンスターチなどの需要が急増し、国内需給が逼迫している。アメリカ農務省によると、９９年に１億２０００万トンあったトウモロコシ在庫は２０００年代に入って急減し、０７年末には２８５８万トンと４分の１以下に落ち込んでいる。国内価格も、０６年前半のトン当たり１２００元台から０８年初めには１７００元を突破している（パシフィックグレンセンター調査）。これに伴い、０２年に約１５００万トンありアメリカに次ぐ世界第２位の地位にあった輸出は、１００万トン程度まで急減し、早晩、純輸入国に転じる可能性が強まっている。
バイオ燃料の増加や中国の穀物輸入拡大により、今後、世界では限られた食料をめぐって、３つの面での争奪戦が強まる可能性が強い。
第１は、国家間の争奪戦である。これまで「世界のパン籠」として世界の食料供給を柔軟に行ってきたアメリカが、国内市場の拡大により輸出余力を失う一方、成長著しい中国がすでに新たな食料輸入大国となりつつある。とくに、争奪戦は今後、トウモロコシ市場において先鋭化する可能性が高い。これまで、アメリカはトウモロコシ生産量のうち、約４分の３を国内で消費し、残り４分の１を輸出に供していた。しかし、エタノール向け需要の急増に伴い、近い将来、国内需要が９割近くに達し、輸出に回すことのできる量が１割程度に落ち込む可能性が高い。アメリカは世界のトウモロコシ生産の４割強、輸出量の７割近くを占める「トウモロコシ大国」であり、同国の規模に匹敵する輸出大国が見当たらない。
第２は、エネルギー市場と食料市場との争奪戦である。急速に進む地球温暖化対策と原油価格の高騰を背景に、世界中でクリーンな燃料でガソリン代替材としてエタノールに代表されるバイオ燃料の導入が始まった。アメリカのトウモロコシ・エタノールや大豆油を原料とするバイオディーゼルの導入をはじめ、ブラジルではサトウキビ・エタノールの生産が急増。ヨーロッパでは菜種油から、東南アジアではパームオイルを原料とするバイオディーゼルの生産が拡大している。エタノール需要の拡大は、原料トウモロコシ価格を高騰させ、直接的に貧困層の飢えを拡大させかねないほか、家畜の餌料代に跳ね返り、最終的には食肉価格を押し上げる。
第３は、工業部門と農業部門での水と土の争奪戦である。工業化は工業用水や生活用水、工場用地や住宅地を拡大する結果、工業に比べ付加価値生産性の低い農業は、次第に限界地に追いやられる。ちなみに、水の総需要量に対する農業用水の比率は、アメリカでは約４０％であり、日本は約６０％であるが、アジアでは約７０％から８０％と高い。とくに、今後、争奪戦が強まるとみられるのは、中国においてであろう。急速な工業化が進む中国では、すでに北部を中心に水不足が深刻化している。
２１世紀は水を巡る争いが先鋭化する
上記の３つの争奪戦のなかでも、２１世紀は水を巡る争いが先鋭化する恐れが強い。地球は「水の惑星」と称され、地球上には１４億ｋｍ３もの水資源がある。ただし、地球上の水のうち淡水は２.５％にすぎず、その大半は極地などの氷や地下水である。我々が利用しやすい状態にある河川や湖に存在する地表水は、淡水のわずか０.３％だ。しかも、その分布は、地域的にも、時期的にも偏りがある。水資源の配分は、石油や金属資源にもまして不平等なのである。
一方、現在利用されている淡水の７〜８割は食料を生産するために利用されている。いいかえれば、食料生産には大量の水が必要とされるのだ。図４は、主要農産物１ｋｇを生産するのに必要な水の量である。小麦では１１５０リットル、コメでは２６５６リットル、穀物平均では１ｋｇを生産するのに１０００倍の水が必要とされている。これまでの地球規模の食料予測モデルでは、水供給量の制約を考えていない。その結果、将来の食料供給は過度に楽観的なシナリオとなっているものが多い。しかし、最近は高まる将来の食料不安に対して、世界中で食料生産を拡大する動きが強まっているが、それは一方で、砂漠化や水源の枯渇など、地球上で新たな「水ストレス」をまねくことになる。この意味では、２１世紀初頭の世界の食料生産は、「水」が最大の制約要因となることはまちがいない。
おわりに
食料争奪の世界では、これまで、「高い値段を払えば食料はいくらでも手に入ると思っている」日本人、あるいは「より高品質で安全・安心な食料を求める」日本人が、「買い負ける」可能性も出てきた。いまこそ、食料自給率の向上、ＷＴＯ（国際貿易機関）協定に基づく多国間協議やＦＴＡ（自由貿易協定）、農業技術、環境対応、人材育成などあらゆる組み合わせによる食料の安定調達に向けた対応が急務である。