アジアモンスーンにおけるコメの需給展望
世界の三大穀物として
コメは世界で５億８９００万トン（２００３年ＦＡＯ、以下穀物の生産量はＦＡＯによる２００３年の値）生産されており、小麦５億５６００万トン、トウモロコシ６億３８００万トンと並んで、世界の三大穀物の一角を占める。世界の穀物生産は２０億７５００万トンであるから、コメの生産量は世界の穀物生産の２８%を占める。コメはそのほとんどがパキスタン以東のアジア、いわゆるアジアモンスーン地域で生産・消費されている。このことは、小麦、トウモロコシが広く世界で生産・消費されていることと、際立った違いを見せる。
本稿ではアジアのなかでも、近年、とくに注目を集めるＡＳＥＡＮ+３を中心に、コメ需給を展望する。周知のことではあるが、このＡＳＥＡＮ+３とはＡＳＥＡＮにわが国と中国、韓国を加えた地域であり、お隣であると同時に、近年わが国との経済関係がとりわけ重要になっている。ＡＳＥＡＮ+３の主食は言うまでもなくコメであり、世界のコメの約６０%はＡＳＥＡＮ+３で生産・消費されている。
人口増加を上回っていたコメの増産
図１（↑）には、１９６１年以降の世界コメ生産量の変遷を示す。１９６１年に２億１６００万トンに過ぎなかった生産量は４２年間で２.７倍にまで増加している。同じ時期の世界人口の増加は約２倍であるから、２０世紀後半において、コメの生産量は人口の伸びを上回ったことになる。もう少し詳しく、増加の様子を見てみよう。コメをもっとも多く生産している国は中国である（１億６６００万トン）。ＡＳＥＡＮにおける生産量の合計も１億６１００万トンと、ほぼ中国に匹敵する。中国とＡＳＥＡＮのコメ生産量に比べれば、日本（９７４万トン）と韓国（６０７万トン）の生産量はきわめて少ない。両国の生産量はＡＳＥＡＮ+３の中で４.６%を占めるに過ぎない。
２００２年における中国の人口は１２億７０００万人であるが、ＡＳＥＡＮの合計は５億３４００万人である。中国はＡＳＥＡＮの２倍以上の人口を抱えながら、コメの生産量はＡＳＥＡＮと同程度と言うことになる。中国のコメ生産量が人口の割に少ないのは、ＡＳＥＡＮはコメだけであるが、中国は小麦も作っていることによる。２００３年における中国の小麦生産量は８６００万トンにも及ぶ。中国では伝統的に、長江の流域を中心とした南部ではコメ生産が行われ、華北平原では小麦が生産されている。華北平原は降雨量が少なく、コメ作りには向いていない。
図１を見ると、世界のコメ生産量は１９９９年に６億１０００万トンを記録するまでは、増加基調にあった。しかし、それ以降は横ばい、もしくは減少となっている。ＡＳＥＡＮ+３では、もう少し早く１９９０年代半ばごろから横ばいになっている。これは中国の減少によるところが大きい。中国のコメ生産量は１９９７年の２億３００万トンをピークに、減少に転じている。この理由は後に記す。
単収増が支えたコメ増産
図２（↑）には１９６１年以降のコメ作付面積の変遷を示す。世界のコメ作付面積は１９７０年代半ばまでは増加傾向にあったが、それ以降は横ばいになっている。ＡＳＥＡＮ+３に目を転じると、この傾向は一層はっきりする。中国では、近年、コメの作付面積の減少が顕著である。作付面積が横ばいであるのに生産量が増大したことは、単収（単位面積当たり収量）が増加したことによる。
図３には、ＡＳＥＡＮ+３における１９６１年以降の単収の変遷を示す。ほぼ全ての国で、単収は増加している。インドネシア、ベトナムの単収は、すでに４トン/haを超えており、日本などに比べても遜色がない。だが、カンボジア、ラオス、ミャンマーなどでは、その単収は日本の約半分程度にとどまっている。
１９６１年以降において、コメの単収がもっとも伸びた国は、中国である。中国の６１年における単収は２トン/ha程度とＡＳＥＡＮ諸国のそれと大差なかったが、現在では日本と並んで６トン/haを超えるまでになっている。これは中国の１人当たりの農地面積が、ＡＳＥＡＮ諸国よりも少ないことの反映とも考えられる。新生中国の誕生以来、少ない農地で、いかにして多くの国民を養うかは、中国政府の大きな課題であった。中国では１haの農地で８.４人を養わなければならない。それに対して、ＡＳＥＡＮ平均では５.６人にとどまる。ちなみに日本では２６.６人、韓国は２５.５人と非常に大きい。日本、韓国は、少ない農地で多くの人間を養わなければならない宿命にある。なお、世界の平均は４.１人であるから、ＡＳＥＡＮ+３は農地面積の割には人口が多い地域である。
図３（↑）に示す単収の増加から、その国の政策を垣間見ることができる。１９６０年代から７０年代半ばごろまでの韓国、７０年代から８０年代のインドネシアでは単収の伸びが著しい。これは、両国において開発独裁政策が華やかだったころと一致する。コメの生産増と自給達成は、独裁政権にとって目に見える成果であったのであろう。９０年代のベトナムでも、継続的な単収の増加が見られる。これには、ドイモイ以降の経済開放政策が寄与しているものと思われる。
食として、文化としてのコメ
コメは自給傾向が強い作物である。世界全体で穀物は２億８０００万トン（２００２年）も交易されている。これに対して、コメは２７００万トンしか交易されていない。穀物交易量全体の１/１０以下である。生産量では２８%あるのだが、交易量は小麦（１億３３００万トン）やトウモロコシ（８５００万トン）に遠く及ばない。
図４（↑）にはＡＳＥＡＮ+３におけるコメの自給率の変遷を示すが、マレーシアでは一貫して自給率が低く、一方、タイでは一貫して輸出が多い。両国を除けば、自給率は１００％前後と１９６１年以降大きな変化がない。この理由は幾つか考えられる。コメを生産・消費している国は、日本を除き、そのほとんどが途上地域であった。小麦は主にヨーロッパで交易され、トウモロコシはアメリカから広く世界に輸出されている。しかし、コメはそもそも交易量自体が少なく、これまで、自給自足的経済が営まれていた地域で生産されてきた。また、トウモロコシはそのほとんどが飼料として用いられ、小麦もヨーロッパでは飼料としての利用が多い。しかし、コメはほとんどが食用である。飼料の場合は、いわば工場の原材料と同じであるから、少しでも安いものを用いようとする。これに対し食用の場合は、食味へのこだわりもあり、ただ安いだけでは売れない。
最後に、文化としてのコメ問題がある。日本ではコメの輸入に対して、今でも根強い反対論が存在する。文化をあげつらうことは、つまるところ経済的背景を合理化するための衣装との考えもあろうが、アジアではコメがその文化のバックボーンとなっていることは紛れもない事実である。コメ作は水管理を通じ、共同体意識の強いアジア型文化を育んだ。どんな世界でも、文化と考えているものの輸入には抵抗感がある。
ＡＳＥＡＮ諸国のコメ増産能力
以上を踏まえ、今後のコメの需給を展望してみたい。コメの需給に最大の影響を与えるものは、人口である。図５（↑）には、ＡＳＥＡＮ+３の１９６１年から２０５０年までの人口の推移を示す。２００５年以降は国連による推定値（中位）である。ＡＳＥＡＮ+３の人口は１９６１年には１０億２０００万人であったが、２００２年には２０億１０００万人と約２倍に増えている。ＡＳＥＡＮにおける増加は、中国、日本、韓国での増加率より大きく、この傾向は２１世紀前半まで続く。２０５０年におけるＡＳＥＡＮの人口は７億６６００万人と予想される。これに対して、日本、中国、韓国の合計人口は１５億６０００万人（２０５０年）にとどまる。２０５０年の人口は２００１年に比べて、ＡＳＥＡＮで４７%増なのに対し、日本、中国、韓国の合計は７%増でしかない。この３国の合計人口は２０３０年ごろにピークを迎え、その後は減少に転じる。ＡＳＥＡＮ+３の人口は、２１世紀には２０世紀ほどは増加しない。人口から考えるとき、コメの需要も横ばいに転じると予測される。
人口以外の要因もコメ需要の横ばいを示唆する。１人当たりのＧＤＰが増加するにつれて、コメ消費量は減少する傾向にある。経済学の用語では、コメは所得が増加すると消費量が減少する劣等財である。もう少し正確に言えば、１人当たりのＧＤＰが７００〜８００ドルまでは、ＧＤＰが増加するにつれ消費量が増加する（奢侈財）が、７００〜８００ドルを超すと劣等財的要素が強くなる。
ＡＳＥＡＮ+３のなかでは、中国の割合が大きい。開放改革以後の経済成長により、最近の中国では、コメは明らかに劣等財的傾向を示している。中国の驚異的な経済成長は各方面で話題となっているが、２１世紀において、中国のコメはいっそう劣等財的要素を強めよう。わが国における昨今のコメ需要と似たような様相になる。先ほど述べたが、１９９８年ごろより、すでにその傾向が現れ始めている。ただ、この９８年ごろよりの減少には、次に述べる要因も考える必要がある。
喧伝されるところによると、１９９５年に出版されレスター･ブラウンの著書“Who Will Feed China”（邦題『だれが中国を養うのか？』）は中国社会に大きな衝撃をもたらした。その結果、中国はレスター･ブラウンに反論する意味で、穀物を増産した。穀物価格の政府による支持が効果的だったといわれる。しかし、刺激が過ぎたため、すでに消費が減退していたコメはすぐに過剰ぎみになり、一転して９８年ごろからは生産が抑制された。中国がＷＴＯ加入を意識し、価格支持政策が採り難くなったことも大きいとされる。生産量の減少は穀物価格の高騰を招き、都市部の貧しい階層を苦しめていることが一部で報道されている。報道によれば、都市の貧しい人々は農村からの出稼ぎであり、穀物価格の高騰は中国社会の不安定さをより高めたとされる。
ＡＳＥＡＮにおいても、マレーシア、タイでは、経済発展に伴い、１人当たりコメ消費量は減少している。しかし、両国を除いたＡＳＥＡＮでは、需要はまだしばらく増加しよう。ＡＳＥＡＮは、その需要増に対応できるのであろうか。
私は、ＡＳＥＡＮ諸国はその需要増を十分支えられると考えている。その理由は、ＡＳＥＡＮ諸国の単収が、日本や中国、韓国に比べれば、未だ低い状態にとどまっていることにある。今後、施肥量の増加、農薬の効果的使用、灌漑面積の拡大などが行われれば、次の５０年でＡＳＥＡＮ諸国の単収を、現在の２倍程度に増大させることは、さほど困難ではない。もちろん、今後も定常的な農業生産に対する投資が必要とされることは言うまでもない。２１世紀のコメを考えるとき、着実な農業投資を行っていけば、ＡＳＥＡＮ+３において、さほどの困難に遭遇することはないと考える。
わが国の需給動向と今後のコメ戦略
最後に、わが国のコメ需要について言及する。わが国のコメ需要は２１世紀においても定常的に低下するであろう。人口が減少に転じることも大きいが、高齢化社会の到来も需要低迷の大きな要素になる。運動部に所属する若者がどんぶり飯３杯を平らげることは、さほど不思議もないが、老人の食欲はそれに遠く及ばない。日本におけるコメ需要は高齢化の進展に伴い、人口の減少を勘案する以上に低下する。
また、わが国のコメ需給を考えるとき、中国東北部の黒龍江省における短粒米の生産に言及する必要があろう。これまで、コメと一括して述べてきたが、コメは大きく分けて短粒米と長粒米に分けられる。日本では短粒米のみが消費されている。しかし、コメ全体のなかで短粒米は少数派であり、日本の他、韓国、台湾と中国の一部で生産・消費されるにすぎない。中国でも主流は長粒米である。ＡＳＥＡＮで生産されているコメは、そのほとんどがインディカ米（長粒米）である。
しかし中国では、所得の増加に伴い短粒米の需要が増大している。これに呼応するように生産が増大している。黒龍江省では、２０年前にはほとんど生産されていなかった短粒米が、現在１０００万トンほど生産されている。この生産量は日本の全生産量に匹敵する。黒龍江省での生産コストは、日本の数分の一程度と推定されている。黒龍江省の生産余力がどの程度あるかについては、議論のあるところであるが、アメリカ以外にも短粒米輸出余力がある国が出現しつつある。中国東北部の１人当たりのＧＤＰを考えるとき、中国が日本を輸出先として考えることは十分ありうる。わが国のコメ生産はいっそうの規模拡大を図るなどして、アメリカだけでなく中国東北部との競争にも備えることが重要である。また、日本の米作の今後を考えるとき、中国の沿岸部、韓国、シンガポール、マレーシア、タイなどをターゲットとする戦略は有効であろう。これらの地域では、日本の平均所得水準とそれほど差がない豊かな階層が出現しつつある。その数は、やがて数億人にも上ろう。日本の短粒米は豊かな階層に人気がある。わが国のコメも、これらをターゲットとした積極的な市場展開が求められる。