バイオガスと生ごみクーポン券
農産物以外の有機物は農場から持ち出さない

　有機農法とは何だろうか。化学合成農薬や化学肥料を使わなければ、それで有機農法なのだろうか。地域で生産したものを地域で食べる。そんな人と人とのつながりや暮らし方があってこそ、有機農法なのではないだろうか。

　埼玉県小川町で農業を営む田下隆一さんも、そう考えるひとりだ。「小川町有機農業生産グループ」の代表である。
　有機認証を取得していない以上、法的には田下農場で生産される農産物を「有機農産物」とは呼べない。しかし、この記事では敢えて「有機」という言葉を使わせてもらう。というのも、田下農場は、有機農業に本来は欠かせなかった営農姿勢にこだわり続けているからだ。

　田下農場には、約１２０アールの畑のほか、ニワトリが３００羽、ヒツジが３頭住んでいる。ヒツジは、畑の除草作業をこなす農場の重要な働き手であると同時に、毛糸も提供してくれる。ニワトリは、卵を提供するだけでなく農場から出る野菜クズを処理する役目も果たし、廃鶏は「鶏肉ソーセージ」に加工され、人間の食料になる。
　農場のあちこちには、リンゴやブルーベリー、サクランボ、イチジク、カキ、クリ、ユズなどの木が、１本また１本と立っていて、季節ごとに美しい花で目を楽しませ、果実を実らせる。仲間と３軒で約６０アールの水田も管理している。いわゆる「有畜複合経営」による「少量多品目生産」だ。これらを、近隣約５０軒の消費者に直接配達するほか、自然食品店や有機宅配組織へも出荷する。
　農産物だけでなく、畜糞をバイオガスに変えて台所の燃料に使っている。田下農場の有機物循環は、農業生産だけでなく、エネルギーを含めた“暮らし方”そのものまで視野に入れているのだ。

「暮らしをつくる」ための新規就農

　田下さんが、ここ小川町で農業を始めたのは１９８４年、２３歳のときのことだ。東京都調布市のサラリーマン家庭に生まれ、農業とは全く無縁で育った田下さんの就農までには、ちょっとしたドラマがある。
　はじめは北海道の大地に憧れ、高校卒業後、北海道の牧場で働いた。しかし、酪農の現実は田下さんが描いていたイメージとは大きくちがっていた。乳業メーカーに原乳を出荷する以外に販路はなく、出荷価格も決められている。しかも初期投資が大きく、多くの酪農家が多額の借金を抱えていた。
　農業経営の厳しさを垣間見た田下さんは、１年半後、いったん東京に戻ってサラリーマンの道を選ぶ。
　「サラリーマン生活も、それなりに楽しかった。ただ、東京での生活は、ありとあらゆるモノや情報が手に入るけれど、すべてがお金を出して誰かから与えてもらって、またお金を出して誰かに処理してもらう。そうではなく、ひとつずつでも自分の手で作り出し、自分で後始末ができる暮らしをしたいと思ったんです」

　東京での消費生活に足場のない不安と物足りなさを感じた。自分の描く暮らしを実現できるのは、やはり農業しかないと考え始める。規制の多い酪農ではなく、「自分で値段が決められて、自分の判断で自由にいろいろなことができる農業」を求めて、有機農業に取り組む農家を訪ね歩いた。そして小川町で、有機農業運動の先駆者のひとりとして有名な金子美登さんに出会う。
　金子さんは、有畜複合型の有機農業を７１年から実践し、その技術を伝えるために研修生の受け入れも行っていた。「これだ」と思った田下さんは、金子さんの霜里農場で技術研修を始めた。１年後、同じ思いを持っていた三枝子さんと結婚。同時に町内に農地を借りて独立・入植した。田畑合わせて４０アール、ニワトリ５羽からの出発だった。

　試行錯誤で自給野菜を作る時期を過ぎ、ようやく販売できるだけの野菜を生産できるようになると、近所を引き売りして歩いた。師匠だった金子さんを通じて、何人か顧客も紹介してもらった。当時、有機農産物の宅配流通組織も「大地を守る会」や「ＪＡＣ」などいくつか誕生していたが、それらへの販売は「全く考えなかった。自分で作って自分で売りたい、消費者と直接つながりたいという気持ちがあったと思います」

　そして８９年、３００坪の土地を買って住居を構え、小川町に腰を据えた。大工さんに教わって、家や小屋は自分でできるところを自分で作り、水道の配管も自ら手がけた。水源を確保するため、仲間と井戸も掘った。
　９２年には、小川町で初めて、畜糞や家庭の屎尿を発酵させるバイオガス発生装置も導入した。このガスは、台所の調理用コンロ、冬のガスストーブ、農場内のガス灯、ガス冷蔵庫などの燃料として使われている。今は、ハウスの横に太陽光発電パネルも取り付けて、ハウス内の散水エネルギーに利用しているが、「太陽光発電は、農家でなくても誰でもできますが、バイオガスは農家ならではの資源を生かせるエネルギーとして、以前から興味を持っていたんです。ヒツジを飼うのと同じ理由ですよ。食べ物が自給できたら、着るものもエネルギーも自給で作りたいと思ったんです」と田下さんは笑う。「自ら作る暮らし」が、ここから本格的に始まったのである。

有機栽培の基本は「輪作」と「自給」

　有機農業を始めて２０年目を迎えた田下農場には、今では全国から研修や視察が訪れる。田下農場で研修を受け、専業農家として独立した新規就農者も全国に１０人以上いる。ただし、訪れる視察者と接していて、田下さんには気になることがあると言う。「見学に訪れる人のほとんどに聞かれるのが、『どうやったら虫がよけられるか』『どうやったら病気にならないか』というテクニックです。たとえば木酢液を使えばいいとか、なにか特別の技術があるかと期待している。そうではなくて、土づくり、３年間ねかせた堆肥などでじっくりと育てた苗づくり、大豆やムギもローテーションに入れた輪作体系など、一つひとつの作業を大事にする地道な積み重ねしかないんですよね」

　有機栽培に特効薬はない。田下さんは、年間約６０品目を栽培することで、スパンの長い輪作体系を可能にしている。とくに土壌が消耗するナス、ピーマン、トマトなどのナス科の作物は、６年に１回のローテーションを組んでいる。市場出荷を主流にする農家では、とうていできる話ではない。消費者から品目ごとの注文をとらず、季節ごとの旬の野菜をセット販売するからこそ可能な営農形態ともいえる。

　輪作体系を基本とする農業は、自然に「自給」という暮らし方につながると田下さんは考えている。「まず自給して、余剰農産物を販売するという考え方です。自給という観念なしに有機農産物を作ろうと思えば、単作のほうがコストも労力もかかりません。しかしそれでは、今まで農業で問題になってきた廃棄物の問題が再び生じたり、土壌バランスが崩れて、堆肥を入れても虫が出るという問題が起こる。自給を基本とした農業は、時間もかかるし、品目に合わせて道具もいろいろと必要になりますが、それがあるからこそ、大きな循環が守られると思うんです」

　自給という歯止めをなくし、コスト追求のために単一作物を一定量生産しようとしたところから、土や作物に負担がかかり、結局は農薬に頼らざるをえない農業が始まる。また、「土づくりのために」と、外から大量の有機肥料や飼料を持ち込んで大量生産すると、今度は農場内で処理しきれないほどの有機物が、“ゴミ”として残る。農産物の形で農場から持ち出す有機物と同量しか、肥料や飼料などの有機物を農場に持ち込まないのが、循環システムという視点で見れば理想的だ。「自分自身で自給するか、仲間と数軒で自給するか、地域で自給するかという議論はありますが、なるべく小さい規模でできるのがベストではないか。地域で自給を考えること自体が、有機物の循環を考えることにも、つながっていくと思うんです」と田下さんは言う。

有機物をエネルギーに変える農場

　さて、先にも触れたが、田下農場の有機物循環の核となっているのは、９２年に導入した微生物によるバイオガス発生装置である。バイオガスは、有機物を嫌気性発酵させたときに発生する数種類のガスの集まりだが、その６割が燃料となるメタンガスだ。田下農場では、容量８ｍ3と１０m3の発酵槽を地下に埋め込んでいるが、これで発生するガスは１日約５m3。ガス１m3は、５〜６人分の家庭調理で１日分、１００ワット相当のガス灯なら６時間分のエネルギーになるという。ちなみに、ガス１m3を得るためには、ウシなら１頭分、ブタなら４頭分の糞尿、家庭の生ゴミなら２０リットルの有機物が必要という。田下農場では、鶏糞、家庭の屎尿のほか、近隣の豆腐屋さんから排出されるオカラを原料として利用している。

　ガスの発生と同時に、発酵した糞尿は液肥となって貯留槽にたまる。田下農場では、この液肥を田畑の元肥や追肥に使っている。液肥で育った野菜や米麦などを人間が利用し、余った残さは家畜のエサになる。そして、その糞尿が再びバイオガス発酵槽に投入されるという循環が、農場内だけで見事に成り立っているのである。
　家畜飼料も、なるべく農場内の田畑から出るクズ米やクズ麦、野菜クズなどを使う。これに、栄養組成を計算して酒ヌカ（酒米をとう精するときに出る米粉）や魚粉、広島産のカキ殻などを自家配合する。飼料原料の９割以上が国産原料だ。

　ところで、田下農場から始まったバイオガス装置は、今、小川町にユニークな運動を巻き起こしている。町内の家庭から出る生ゴミを分別し、バイオガスと液肥の原料として循環させようとする試みだ。
　きっかけは９９年、小川町環境基本計画の策定のために、町が公募した町民協議会だった。田下農場のバイオガス装置を作ったのが縁で小川町に引っ越してきた桑原衛さんなどが協議会委員に加わり、バイオガス装置による地域資源循環を考案したのだ。
　この案が具体化し、０１年、「小川町自然エネルギー研究会」（０２年、「ＮＰＯふうど」に発展）が中心となって、町民協議会の委員にもなっていた有機農家の河村岳志さんの農場に、新たに大規模なバイオガス装置が作られた。一方、生ゴミ提供者となる消費者のほうは、町内にある団地から０１年に１４世帯、０２年に５４世帯がバイオガス用分別回収への協力に手を上げた。

有機農業のもともとの意味

　ちなみに、町ではゴミ焼却費用と１世帯当たり年間ゴミ提供量から、生ゴミ提供者へのゴミ焼却コスト還元として、「生ごみクーポン券（１５００円相当）」を支払っている。ユニークなのは、このクーポン券を発行しているのが、小川町農業後継者の会「わだち会」である。つまり、１５００円分のクーポン券は、「わだち会」の野菜農家が作った野菜パックと引き替えられる仕組みだ。「わだち会」には、田下さんをはじめ地元の農業後継者や、すでにバイオガス装置を農場に取り入れているメンバーも多い。バイオガス装置は、地元消費者と農業を結ぶ新しい地域循環システムをつくる起爆剤になりつつある。
　実は、この「わだち会」に集まる農業後継者のうち約８割は、田下さんと同様に、町外から新規就農し、有機農業に取り組む若者たちだ。霜里農場や田下農場などで研修を受け、そのまま小川町に定住する新規参入者が多いのだ。小川町に限って言えば、今や有機農業は“主流派”なのである。自然エネルギーや資源循環への取り組みが、これだけ大きな広がりを見せるのも、これら外部から地域にやってきた農業者の存在が大きい。
　「現場でだんだん有機農業の農家が増えてくるなかで、自然に“有機農業の小川町”“自然エネルギーの小川町”と知られるようになればいい。いろいろな人間が小川町に入ってきて、就農者ももっと増えてほしいと思っているんです」と言う田下さんは、こう付け加えた。「自分たちの暮らしをトータルに考える、環境を考えるということが、もともとの有機農業の意味だったと僕は思うんです」

（農業ジャーナリスト　榊田みどり）