水土が織り成す水田稲作の営み
１．はじめに
本誌事務局から寄稿依頼があったが、私の専門は水文水資源工学であり、水と農業に強い関心を持ってはいるが、その専門家を前に歴史を語るような知見は持ち合わせていないのでお断りをした。
数日後、国際農林水産業研究センター（JIRCAS）に在職される旧知の山岡和純氏からメールをいただいた。氏は、2002年ごろ、アジア太平洋水文水資源協会設立に際して、私が提案した水文地域区分＜モンスーンアジア温暖多雨変動帯＞のパワーポイント資料のコピーを添付され、そこで指摘している、アジアの水田農業をグローバルに見る視点が面白いと、本稿のようなタイトルも提示されて、強く寄稿を促された。
この水文地域区分の提案は、私の研究者としての長年の問題意識への一つの解であり、熱い思い入れもあったので、ここに寄稿する次第である。
また、昨年12月の日本ICID-YPF＊勉強会でも、この話題に触れさせていただいた。紙幅の関係で、ここでは、図や写真などは所載できないので、その講演資料のURLを参照していただきたい。
何らかの参考になれば、幸いである。
２．背景
私は、1965年３月に東京大学工学部土木工学科を卒業し、水文学を志して大学院に進学、高橋裕先生の河川研究室に在籍した。当時、水文学は、データ取得も解析アプローチも未熟で、水理学の先生からは「みずぶんがく」と揶揄されるような状況であったが、戦後の食料不足と度重なる大河川の水害や東京オリンピックの前に判明した水不足など、深刻な水問題を抱えて、それらに対応するためには、水循環に関する知見の集積と発展が不可欠な時代であった。
これは、今になって思うことであって、当時は博士課程に進学はしたが、何をテーマにするか決めかねていた。丁度そのころ、東京農業大学から宮村忠氏が研究生として河川研に来られ、1968年の東大紛争で工学部一号館が封鎖されて研究室への出入りができなくなった時期に、小出博先生を紹介された。東大紛争では、「タコツボからの脱出」、「原点に帰れ」、「自己批判」、「造反有理」などがスローガンとされ、「大学のこれまでの学問は、これでよいのか」が問われた時期。全共闘のような過激な行動は取れなかったが、「自分の研究は、これでよいのか」と考えざるを得ない時期に、小出先生に出会ったのであった。
封鎖中、小出先生が我々のために調査費を工面して、信濃川下流の調査に同行させて下さった。河川研にいたので、河川の視察には何回も行ったことはあったが、堤防、堰、水制、ダムなどの河川構造物や河床の状況など、ほとんど川のなかを見るのが中心であった。この調査の目的が何であったかは忘れたが、刈谷田川などの支流、蒲原平野の土地改良区を回ったことを覚えている。現場を見ながら小出先生から、「この川は、なぜ、ここで、こんなに曲がっているのか」、「なぜ、ここに、人が住んでいるのか」、「この水路は、何のためにあるのか」など、それまで考えたことがないような質問が飛んできて、私は戸惑うばかりで、答えることができなかった。
土地改良区では、理事長からその地域の事情をいろいろ聞き出しておられたが、その内容は私にはチンプンカンプン、そして「川のことは、農民が一番よく知っている」と教えられた。２日間のこの視察旅行は、私にとっては、今でも鮮明に蘇るカルチャーショックであった。
その後、小出先生は、三部作『日本の河川─自然史と社会史』（1970）、『日本の河川研究─地域性と個別性』（1972）、『日本の国土─自然と開発─上・下』（1973、いずれも東京大学出版会）を上梓されたが、それらの執筆中、そして上梓後にも、国内あるいは中国の河川視察調査に、度々、同行する機会を作り、川や国土の見方を直接に教えていただいた。これが、私の研究者としての発想のルーツとなっている。
1974年、生産技術研究所へ井口昌平先生の研究室に講師として転出。先生は当時、国際水文学10年計画（IHD：International Hydrological Decade）日本代表で、翌75年に東京で開催された10年計画打ち上げの国際会議の事務局長を務めておられたが、そのお手伝いをして、日本の理工農の水文分野や国際的な水文学の動向を垣間見ることができた。
IHDから1976年に更新されたIHP（国際水文学計画：International Hydrological Programme）のフェーズ４において、「特定地域の比較水文学」という研究テーマが設定された。地域によって大きな違いがある水文現象をひとくくりにして研究するのは難しいので、現象が類似の地域を特定して、そのなかで研究を進めようという考えである。このときIHPの日本代表であった吉川秀夫先生（当時、早稲田大学教授）より、日本から何か提案するよう指示があった。私は、木下武雄（防災科学技術センター）、竹内邦良（山梨大学）、池淵周一（京都大学）、吉野文雄（土木研究所）の各氏に相談して、取り敢えず「Hydrology in warm humid islands（温暖湿潤島嶼の水文学）」を提案した。これは確か、菅原正巳先生（防災科学技術センター所長）が、日本の水文特性をこうした文言で表されていたのに準じたものだったと思う。この区分は、「アジア太平洋の島嶼国をカバーして地域的共通性が見えやすくはあるが、狭い感じなので、もっと広範なアジアを含むような区分はできないものか」という問題意識を、抱かせるものでもあった。
1988年から、当時の文部省（2001年 中央省庁再編にて文部科学省）の科学研究費・国際学術研究に「東南アジア熱帯地域の水文特性と水資源管理」という課題で申請して採択され、理工農の水文分野から20名前後の分担者を組織して、タイとマレーシアを中心に現地調査を行った。それぞれの分担者が、それぞれの目的を持って取り組んでいたが、私の目的は、比較水文学の観点から、アジアの水問題の地域性と個別性について、現地で肌身に感じることであった。この国際学術研究は、95年まで続き、タイとマレーシア（半島部とボルネオ島）のほぼ全地域を回った。
同研究を通じてタイとマレーシアの気象／水文分野の専門家や行政機関と協力関係ができたことが、全球エネルギー・水循環観測計画（GEWEX = Global Energy and Water Cycle Experiment）による国際共同研究「アジアモンスーン・エネルギー水循環観測研究（GEWEX Asian Monsoon Energy and Water Cycle Experiment、略してGAME）、1996〜2002年、代表者：安成哲三（発足当時、筑波大学教授）」の「熱帯地域研究（GAME-T）」に繋がった。
私は、GAME-Tの代表者を務めたが、若手・中堅研究者が立てた共同観測研究計画がスムーズに進むようカウンターパートと折衝するなど、研究についてはサポーター役であり、私自身はこの間、アジアの水土の地域性をどう見るかを主題として、さまざまな機会をとらえて、中国、韓国、フィリピン、インドネシア、ベトナム、ラオス、カンボジアなど、アジア諸国の川を、また、比較のために、欧米の河川を見て歩いた。
そして、2003年に日本に誘致された第三回世界水フォーラムを前に、IHD、IHPもそうであったが、世界の水問題のテーマが欧米の乾燥・半乾燥地帯を中心に設定されていて、必ずしもアジアに馴染まないことを痛感した。欧米流の水文学に対して、「アジアモンスーン温暖多雨変動帯」の水文学を唱えて、水文水資源学会からアジア各国に呼び掛けて02年９月にアジア太平洋水文水資源協会（APHW：Asia Pacific Hydrology and Water Resources Association）を創設、翌年３月の世界水フォーラムで第一回のシンポジウムを開くに至った。
以上が、水文水資源分野に“アジアモンスーン変動帯”という地域区分を持ち込んだ経緯である。その発想の基になっているのは、小出河川／国土学なので、次にその要点を紹介しておきたい。
─小出河川／国土学
『日本の河川─自然史と社会史』では、日本列島の２組の地質構造区分＜東北日本と西南日本、内帯と外帯＞に従って、平野、河川、盆地の特徴や問題点が指摘された後、瀬替、分水、分離・分流などの河川処理が地質区ごとに整理・解説され、河川の地域区分が示されている。先生は、これをわが国の河川研究の総論と位置づけ、『日本の河川研究─地域性と個別性』を各論として、地質区ごとに河川の開発について論じている。その序文に、先生の河川研究への姿勢が端的にまとめられているので、以下にそれを引用する。
「河川の研究は何よりもまず各河川の個別的研究から始めなくてはならない。迂遠のようであるが、それしかほかに方法はない。河川にはそれぞれ固有の問題があって、個別性を持っているからである。しかし、個別性を追求する過程で、ある地域ごとに地質構造の発達を同じくする地質区では、基本的な点で各河川に共通性がある。河川の性格は地域の発達によって決定されるからである。これが河川の地域性であって、本書は地域性と個別性を柱として組み立ててある。地域性と個別性は河川の自然史を決定づけ、自然史と社会史を方向付ける。そして社会史は自然史を反映するとみてこういう構成をとった。
河川社会史は、何よりも利水によって展開される。利水の展開を追求することによって、河川の個別性と地域性を明らかにすることができる。治水は利水の裏返しであって、特別の場合をのぞき、利水のないところに治水はあり得なかったし、利水が治水の展開を促してきた。この事実を踏まえて利水を中心におき、河川の個別性と地域性をみようというのが本書の姿勢であるが、ここで利水について、古くは舟運が極めて重要な位置を占めていたことを忘れてはならない。沖積低地の土地利用の発展は治水への要求を強く押し出してはくるが、河川開発はなお各種用水と発電水力を中心に進められ、この２つの利水が河川社会史を押しすすめていることに変わりはない。
各種用水のなかで農業用水の開発が歴史的に古く、河川社会史としてその自然をもっとも強く反映する。（以下略）」
また、『日本の国土─自然と開発─上・下』では、河川研究を横断する形で国土の地学的特性と土地利用、地滑り現象、山地災害との関係が体系的に整理・解説されている。とくに、地質、地形に係る現象が、人間活動との関係で解説されているのが小出流であり、地学に馴染みが薄い者にも分かり易い。
この小出河川／国土学の基本的な視点を分かり易く具現化しているのは、NHKにて放映中の「ブラタモリ」であろう。地形・地質との関係で地域や街の成り立ちの謎を解くブラタモリを見て、私は小出先生の背中を見るような気がする。タモリこと森田一義氏ご自身か、NHKの製作スタッフが、恐らく小出先生の著作を読んでいるのではないかと推察する。
４．水文地域区分「モンスーンアジア温暖多雨変動帯」提案の意味
IHPフェーズ４以来、日本を含むアジアの水文地域区分を、どのように設定するかが頭を離れなかった。アジア地域の水問題の特徴を表すのに、アジアモンスーン気候がしばしば引用される。アジアモンスーン、すなわちアジア大陸と海洋とのコントラストによって生じる季節風が、夏季には海洋から大陸へ向けて湿潤な気流を送り、冬季には逆に大陸から海洋へと乾燥した気流を送ることにより、アジア大陸周辺では、夏に多雨、冬には少雨になる。しかし、これだけでは、アジアの水問題を十分に表すことはできない。たとえば、アジアモンスーンの多雨地帯に相当する降雨量があるアマゾン川流域において、湿潤アジアと同じ水問題があるかといえば、そうとはいえない。
やはり、土地条件が重要な要件となる、小出流に従って、それを地質構造区との関係でどうくくればよいのか。当時、プレートテクトニクス理論が世間に広まっていた時期であった。Strahler, AH他著“Modern Physical Geography”（1992, John Wiley）には、「地球を構成する地塊は、変動帯（プレート運動により造山運動が活発な地帯）と、それ以外の古い地質で構成され、地震・火山活動がない地帯（これは原著にはないが、安定帯と呼ぶことにする）の２つに大区分される」という要旨の記述を見出し、これを導入することにした。ここで、変動帯と安定帯の土地条件の違い、とくに、河川と平野の違いについて整理しておく（先に紹介したURLの図を参照いただければ分かり易い）。
＊変動帯は、ユーラシア大陸の縁辺部と南北アメリカ大陸の西縁部に分布して高山地帯を形成、プレート運動にともなう地震・火山活動によって地塊は不安定である。
＊変動帯の高山地帯から地中海、インド洋、太平洋に流下する河川の流域規模は、大西洋と北極海に流下する安定帯のそれに比べて小さい。
＊変動帯の平野は、不安定な山地から洪水で運ばれる土砂によって形成された沖積平野が主体である。これに対して、安定帯の平野は、長期間の風化・浸食作用によって形成された残積土で覆われ、なだらかな起伏をもった構造平野が主体である。
＊構造平野は、沖積平野に比べて規模が大きく、世界の大平野は安定帯に位置する。
＊安定帯の河川は、下流デルタ地帯を除いて一般に浸食河川であって、そこでは谷底平野以外は洪水氾濫を受け難い。これに対して、変動帯の河川では、沖積区間が長く、沖積平野は洪水氾濫原である。
地球上には、２つの変動帯、すなわち、アルプス・ヒマラヤ変動帯と環太平洋変動帯があるが、アジア大陸の縁辺部や西太平洋の島嶼国は両変動帯に広くカバーされている。そこで、「モンスーンアジア変動帯」が、気候と土地の両条件を重ねた適切な水文地域区分と考えた。ただし、「アジアモンスーン地域全体のなかには、黄河流域やタクラマカン砂漠などの乾燥地帯があり、気候的にひとくくりにすることは難しいのであって、やはり乾燥・半乾燥地域は、別にすべき」と考えて、「モンスーンアジア温暖多雨変動帯」を定義し、提案した（Katumi Musiake ： Hydrology and Water Resources in Monsoon Asia - a consideration of the necessity of establishing a standing research community of hydrology and water resources in the Asia Pacific region, Hydrological Process, 17, 2701-2709, 2003）。
５．モンスーンアジア変動帯の水土における水田稲作農業
「この地域区分の自然史のなかで、どのような社会史が展開されているか、水文学流に言い換えれば、その自然的条件と人間活動がどのような係りを持っているか」を知るために、東南アジアや欧米の川とその流域を視察調査する機会を作ることに心掛けたのは、前述の通りである。その結果を踏まえて、欧米の乾燥・半乾燥地帯とアジア湿潤変動帯の水問題の違い、アジアと日本の水に係る問題の共通性について、山地から平野にかけて順次見てみよう。
＊変動帯の高地に豊富な降水量が加われば、高い水力発電ポテンシャルを持つことになる。一部あるいは全体が変動帯に属する先進国のフランス、イタリア、スイス、日本、アメリカのカリフォルニア州などでは、20世紀半ばころまでに、経済的に有利な包蔵水力の開発をほぼ終えている。アジアの発展途上国では豊富な包蔵水力を有してはいるが、開発の程度は低い。とくに、ラオス、ミャンマー、ネパールなどでは、これからの開発が期待されているし、超電導ケーブルなど効率的な電力輸送方式が実用化されれば、ボルネオ島などの高い水力ポテンシャルも開発されるかもしれない。
＊変動帯の山地の土地は、地震・火山活動によって不安定（固結度が低く、移動しやすい）である。破砕帯、火山噴出物、第三紀層、花崗岩真砂など、変動帯特有の地質でできた丘陵・山地は、水さえ得られれば耕作可能であり、傾斜地農業が発達する。不安定な土地であるからこそ、人間が生産・生活できる条件があると認識すべきである。
四国・吉野川沿いから埼玉県秩父にかけて中央構造線上の破砕帯に見られる山腹の傾斜地農業とネパールの傾斜畑、日本の中国山地と中国・珠江流域そしてマレーシア・カメロン高原の花崗岩眞砂地帯の棚田と段々畑、新潟県高柳町とインドネシア・ブランタス川支流域の第三紀丘陵の棚田、などなど、類似の地質条件のもとでは、日本とアジアで類似の農業風景が見られる場合が多い。
一方、こうした地域は、山腹崩壊、土石流、地滑りなどの土砂災害危険地帯であるため、土砂災害を軽減するための治山・砂防技術の適用が必要とされる。1982年にインドネシア・ジョグジャカルタに日本のODAとして設置された火山砂防技術センターは、今やインドネシア主体で国際的に運営・活用されるまでに発展した技術移転の成功例である。
＊山地から下って、沖積平野では、洪水氾濫によってできた低湿な特性を持った土地が多いために、温暖多雨の気候条件があれば、それに最適な土地利用として、水田稲作農業が広まってゆく。大昔は山裾の湧水や天水を水源とする小規模な水田から始まり、川からの導水や溜め池から水補給をする用水開発技術と湛水害を軽減するための排水技術が発達して、沖積平野全体に水田開発が拡大して行く。これが、いわばあらすじであろうが、それほどに単純なものではない。たとえば、水漏れの激しい北陸地方や東北地方の扇状地にあっても、「水を通し難い土層を作って水田に仕上げた人間の営み、水田稲作への執念の源は何であったのか」について、思いを致す必要があろう。
＊安定帯の構造平野の農業は、畑作が主体である。水田稲作農業と畑作農業の違いについて、これは誰かに聞いてなるほどと思ったことなのだが、誰から聞いたかを思い出せない。農業分野の人にとっては常識かも知れないが、次のようである。「畑作農業は、個別営農（用水はもともと天水に依存、川からの導水は早い者勝ち）で、営利追求型であるのに対して、水田稲作農業は、集団営農（灌漑を前提とし、これはあるまとまった地域を対象にした共同作業によってしか実現できない）で、地域消費型である。欧米的思考法が個人主義的であるのに対して、アジア的思考法が和を尊ぶ集団主義的であるのは、両地域の農業の差異に由来している」。
＊欧米の安定帯ではデルタ地帯を除いて、大半の都市は洪水氾濫リスクのない高台に立地している。たとえば、ロンドンのように、都市の一部が谷底平野に広がってはいるが、都市の主要部は高台に立地している。
＊一方、日本をはじめとして湿潤アジア諸国の沖積平野の河川の骨格と土地利用は、水田開発とともに形成されたとしても過言ではない。食料生産の場である沖積氾濫原に集落が発生し、中小の都市が発達し、大都市もここに立地している。とくに、20世紀後半から、日本に続いてアジア諸国でも、洪水氾濫のリスクが高い水田地帯に都市域が拡大して、人口と資産が集中するようになった。
６．おわりに
水問題は、過去の社会史を引きずりながら時代とともに変わってゆく。現在の最大の課題の一つは、「人口と資産が集中する沖積平野の洪水氾濫リスクが、地球温暖化によって増大することに、どのように対処すべきか」であろう。
東日本大震災以来、河川施設だけでは洪水被害は軽減できないという考えが主流となりつつある。流域治水という言葉も使われるようになったが、溢れても被害の少ない治水方策を考えるうえで、氾濫原のなかで水田、集落、都市をどう位置付け関連付け、それぞれにどういう対策を適用するかは、避けて通れない問題である。食料生産と安全な地域づくり／流域づくりが折り合えるよう、農業分野と都市・河川分野との連携が望まれる。