本題に入る前に、エジプトの農業と農業用水の状況について簡単にまとめたい。

　エジプトの国土面積は、１００万ｋｍ^２で日本の約２.６５倍。ただし、国土の大半を砂漠が占めており、農地はナイル川流域を中心にした３６０万ｈａである（『農業統計 １９９９〜２０００』による）。地中海に近い北部ナイルデルタ地域では、冬場を中心に５０〜３００ｍｍの降水量があるが、首都カイロでは２０ｍｍ程度にすぎず、さらに南部の内陸部ではほとんど雨は降らない。したがって、灌漑なしには農業は成り立たない。

　古代の歴史家、ヘロドトスの「エジプトはナイルの賜物」という言葉とともに、ナイル川の洪水を利用した「ベイスン灌漑」は広く知られているところである。ただこれは、ヘロドトスが述べるように「河がひとりでに入ってきて、彼らの耕地を灌漑して、また引いていく」わけではなく、「ハウド」と呼ばれた「ベイスン」（くぼ地、流域）と「ジズル」（堤）を組み合わせ、水路や畑の傾斜を考慮した高度な灌漑技術で、洪水を効率よく利用するために水路が張り巡らされていたとのことである。

　ナイルの洪水は８月から１０月にかけ、規則的に発生したため、エジプトの農業は元々小麦など冬作中心の農業であった。洪水が去った後、小麦の種をまき、春に収穫をする。

　１９世紀以降、夏作の振興を目的として、ナイル川本川に堰建設が開始され、水不足を補う目的でアスワンダムも建設（１９０２年完成）された。こうした一連の施設建設により、河川の水位が低下する夏場でも取水可能となり、綿花などの夏作が振興された。さらに、エジプト革命後、人口増による水需要拡大への対応と産業の振興を図る目的で、アスワン・ハイダムを建設し（１９７０年完成）、現在に至っている。ハイダム完成で、伝統的なベイスン灌漑が姿を消し、通年灌漑農業に完全に移行した。

　エジプトでは、毎年のように夏になると農業用水の不足にみまわれる。農家は水資源を管轄している水資源灌漑省にダム放流量の増加を要請するのみならず、ときには農家同士が水をめぐって争うという事態に至る。こうしたことから、「稲作は水を使いすぎる」と、つねに批判の対象となっている。２００８年８月には、農業土地・開拓大臣が、上エジプト地域（カイロ以南のナイル川上流地域）の稲作を２００９年度から全面禁止する旨発表した。下流部のデルタ地域でも、水稲の作付制限を行っている状況である。

　エジプトのコメは日本と同様に水稲栽培であり、収益性が高いことから、作付面積は近年急激に増え¹⁾、水不足の一因といわれている（表１）。政府によるコメの作付制限も守られていないのが実態である。水利用の調整も、現在、当プロジェクトのほか、欧米援助機関の協力で水利組合を育成し、水利調整ができるような体制を構築しようとしているところである。

　なお、エジプトのコメの単位収量は世界的に見ても最高水準といえるが、元をたどれば日本から１９１７年に導入されたものである。ヤバニという品種名のジャポニカ米がその起源といわれ、これを元に品種改良が進められた。「ヤバニ」はアラビア語で「日本」の意味である。

　プロジェクトは、主たる目的を灌漑指導局の強化においており、当初は、カウンターパートと水利組合のトレーニングで終わる予定だったが、ＷＭＩＰ２プロジェクトとしては、可能なかぎり地域で、しかも水利組合を巻き込んで実践的な対応をとることが、プロジェクトの経験を残すことにつながると考えた。ＪＲＷ（共同の施設補修）は、問題分析を行ったうえでの具体的な対策の一環として、政府と水利組合が共同で作業し、経験は政府職員のみならず、水利組合側にも残ることを期待した。

　これまでのプロジェクト活動によって、パイロットサイト内の水利組合の活動は強化されつつある。プロジェクトのＰＤＭでは、活動の評価指標として、水管理計画・維持管理計画の策定と実施状況、維持管理費の徴収、水利紛争の状況などを数値評価することとしている。プロジェクトの成果は、終了時に、これら指標により評価されることになる。

　このほか、プロジェクトの活動によって、エジプトの大きな課題の一つである支線水路水利組合（ＢＣＷＵＡ）による維持管理費の徴収問題に目途がつけられたことが大きいと自負している。

　エジプトでは、「稲作は水を浪費する」ものと考えられている。水資源がかぎられたなかで、また、水不足が毎年のように発生するなかで、水田を見る目は厳しい。政府も躍起になって稲作の規制を強めている。稲作が水を浪費するという議論は、エジプトにかぎらず、国際的な場、たとえば経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）でもたびたび議論されてきた。このなかでは、「水に価格づけをし、経済的なインセンティブを付与」することによって、水の利用効率を上げられるという経済学的な視点から、議論が行われている。また、欧米各国はエジプトに対し、さまざまな形で政策アドバイザーを派遣し政策決定に影響を与えている。昨年行われた上エジプト地域での稲作全面禁止を進めたのも欧州某国の関係者だったとの情報もある（２０１０年８月２２日付け産経新聞の記事参照）。

　稲作は水の浪費なのか。確かに水田は、用水路から畑作物よりも多くの水を取り入れる。しかし、全てが水田で消費されるわけではない。日本での研究によれば、取水量と降水量の合計の２／３が排水路や地下水に還元されるという報告もある。

　日本以上に小規模農家が多く、土地利用調整も行われていないエジプトでは、水田と畑作が混在している状態にある。ほ場に設置されている暗渠排水にはバルブが設置されていないため、水田からは多量の排水が排水路に流れ出ている。夏期の排水路には比較的多量の水が流れているが、エジプトの農家自身、排水路の水は汚染がひどく利用できないと考えている。ゴミが投棄されているほか、家庭からの汚水も処理されずそのまま流入し汚染が進んでいるからだ。排水の再利用も一部では行われているが、多くの人々にとって、水は循環し、上流の排水が下流で再び使われるものという認識は無い。

　エジプトでは、水稲の作付を制限し、小麦の作付を増やそうという動きがあるが、これには同意しかねる。水稲は夏作、小麦は冬作で両立可能だからだ。こうした動きの根本が、水利用にあるならば、まさに稲作と小麦の文化摩擦であろうかと思う。欧州の影響で、小麦文化圏に組み込まれているエジプトに、水田を中心とした水の循環を理解してもらう必要がある。水循環の一つは、排水を汚さず、再利用することがその手段の一つであると確信している。

　排水再利用は、２０１７年を目標とした国家水資源計画において、新たな水資源確保の柱の一つであるものの、具体的な行動に移されていない状況である。エジプト政府は、排水再利用に関し、我が国に協力を要請している。住民を巻き込んだ水質の保全を中心とした、我が国の貴重な経験がこの分野にも生かされることで、水田の役割の認識深化と水の文化摩擦解消が図られればと思う。